昭和史の戦中における自決、特攻
大正デモクラシー退潮後の日本では、軍部の影響力が増大し軍国化した。日本軍の間では、軍人は自決によって責任をとることを是とし、またそれは美徳だと考えられており、「生きて虜囚の辱めを受けず」の一文で有名な戦陣訓に象徴される、捕虜になることより潔い自決を名誉とする環境が醸成されていた。
1941年に開戦した太平洋戦争では、終戦まで組織的降伏は際立って行われず、殆どの軍人が自決を選んだ。また前線の指揮官が無断撤退の責任を取るために自決を選ぶ、もしくは強いられることもあった。自決であれば、軍人軍属の場合は戦死扱いになり、不名誉でないとされた。またそれに呼応する様に、これらの思想は一般市民にも浸透しており、所謂名誉の自決をした軍人は新聞報道やラジオ放送、ニュース映画や大本営発表を通し市民の目や耳に入り、立派な最期を遂げた尊敬すべき偉人とされ賞賛された。
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また、陸海軍を問わず日本軍の航空部隊は、操縦者や機体が被弾し、どうしても帰還が不可能となった場合は「敵機・敵施設・敵地上軍・敵艦に突入し自爆」「背面宙返りで地上や海上に自爆」が常態であった。前者としては、真珠湾攻撃時に被弾した海軍の戦闘機操縦者(飯田房太海軍中佐)が米軍格納庫に突入しており、後者としてはビルマ航空戦のベンガル湾上空において、爆撃機迎撃時に被弾し海上に自爆し、戦死後は生前の功績も含め、軍神として崇められた加藤建夫陸軍少将が有名な事例として挙げられる(両人とも被弾後に不時着ないし落下傘にて脱出する事は可能だった)。